京都大学経済学部卒業後、昭和59年文部省採用。文部科学省では、高等教育局専門教育課長、研究振興局学術研究助成課長、高等教育局私学行政課長、高等教育局国立大学法人支援課長、高等教育局私学部長、文部科学省振興局長等を歴任。文部科学省振興局所長等を歴任。

また、国立教育政策研究所長、独立行政法人国立文化財機構常務理事を務めた。令和4年4月、独立行政法人日本学術振興会理事長就任（現職）。